2025.04.22 お知らせ,年報アメリカ研究,新着情報,年報・ジャーナル
学会機関誌『アメリカ研究』（年報）は2026年3月に第60号を刊行する予定です。会員諸氏の積極的な投稿をお待ちしております。
1. 内 容
アメリカ研究に関する未発表論文。前年度『アメリカ研究』もしくは『英文ジャーナル』に論文が掲載された方は，本年度の投稿をご遠慮ください。また，同じ年度に，あるいは年度をまたいで『アメリカ研究』と『英文ジャーナル』の双方に投稿することはできません。これはなるべく多くの会員に発表の機会を提供するためです。
2. 枚 数
論文は33字×34行のレイアウトで19ページ以内（註を含む）。
執筆要項は学会ホームページを参照のこと。
3. 原稿締め切り 2025年8月31日（日）
4. 提 出
投稿希望者は2025年6月末日までに，学会ホームページの「お問い合わせ・応募」フォームより年報編集委員会宛に「論文題目」をお送りください。論文原稿は電子ファイルによる提出となります。
年報編集委員会
2025.04.22 お知らせ,年報アメリカ研究,新着情報,年報・ジャーナル
『アメリカ研究』第60号の特集テーマは，「ローカル・アメリカ」です。趣意は以下の通りです。
ローカルという言葉は多義的である。一般的に流通している意味としては，特定の場所あるいは限られた範囲の地域という地理的概念であろう。アメリカ研究でローカルとは何かを考えれば，そうした一定のエリアに住む人びともまたローカルと称される。その人たちはそこに住む地元人というだけでなく，その地で育まれた生活世界に生きる人びとである。そして，その世界には独特な制度や習慣，精神文化が存在しており，それはまたこれらローカルな人びとが所有し，この人たちを特徴づけるものでもある。ローカルという言葉はその地に根差す独自の組織を指す場合もある。政治に目を向ければ，ローカルは正式な政治用語として使用されている。州によって違いはあるものの，それを構成する郡やさらに小さな単位としての自治体はローカルとして位置付けられる。地元の政治家や政治組織を形容する場合にもローカルが用いられる。また，労働組合の支部もローカルと呼ばれる。日本の全国紙のような存在がない新聞をはじめとしたメディアではローカルな媒体が果たす役割とその影響力は非常に大きい。
こうしたことから，ローカルは単に地理的範囲を限定する概念としてではなく，その地に独特な根拠―それは政治経済的な権益や人的関係だけでなく風土や精神文化も含む―を有しているものを包含していることが分かる。多義的な意味を持つローカルを視点に据えてアメリカを眺め直すと，どのようなアメリカが浮かび上がってくるだろうか。大統領が選ばれるまでの過程においてローカル・ポリティクスの持つ重要性は言うまでもない。全国遊説のキャンペーンではその地に応じたアピールやロジックが用いられ，演出が施される。それは取りも直さず，アメリカの津々浦々にローカルな地に生き，その地で人生を全うする人びとが少なからず存在していることを意味している。経済的な面でもローカルな地の生活を支えるための方策や産業の存在が持つ意味は非常に大きいだろう。ローカルとしての労働組合はまさにその関係の中において存在意義を持っている。ローカル・メディアはそのような中に生きる人びとの動向を伝え，その地の人びとはそれらが発信する情報を共有するのである。歴史研究ではローカルな地に生きる人びとやそこで築かれる人種やジェンダーなどの関係への関心が向けられてきた。文学でもローカルな地に存在する独特の世界と精神文化，そこに生きる人びとの在り方がさかんに描かれてきた。
次号の特集では「ローカル・アメリカ」をテーマとして，そこから抽出されるさまざまなアメリカの側面を検証する。多方面からの投稿を期待したい。
「特集論文」に応募希望の会員は，2025年6月末日までに，氏名・所属・論文題目および構想・資料などの説明（400字程度）を学会ホームページの「お問い合わせ・応募」フォームより年報編集委員会宛にお申し込み下さい。その際，上記フォームの「お問い合わせ内容」欄に「『アメリカ研究』特集応募」と明記してください。
執筆要項は学会ウェブサイトを参照のこと。
原稿締め切りは2025年8月31日（日）とします。
年報編集委員会
以下の通り、「自由論題Session D」に変更が生じましたので、ご報告いたします。第3報告Chang Liu（Heidelberg University）氏の「発表とりやめ」。なお、「自由論題Session D」の第1報告・第2報告は予定通りの開始時間（9時30分～）にて行われます。
開催校企画2ラウンドテーブルの登壇者の修正を含め、最新版のプログラムは以下の通りです。
2025年8月9日（土）広島大学東千田キャンパスにて、エコクリティシズム研究学会第37回大会を開催いたします。詳細は大会プログラムをご覧ください。
豊田工業高等専門学校では、専任教員の公募を行っております。詳しくはこちらをご覧ください。
多くの方々の応募をお待ちしております。また、お知り合いに適格者がいらっしゃる場合には、ご周知いただけますと幸いです。どうぞよろしくお願い申し上げます。
第 59 回年次大会の自由論題フルペーパーのお知らせをいたします。詳細は以下よりご確認ください。
ファイル閲覧用のパスワードは会員向けのメールマガジンとマイページにてお知らせいたします。
都留文科大学文学部英文学科ではアメリカ文学・文化の専任教員(教授、准教授または講師 1名)の公募をしております。詳しくはこちらをご覧ください。応募締め切りは2025年７月7日です。
日本学術会議法案に関する声明
2025年5月15日
日本学術会議の協力団体であるアメリカ学会の理事会有志は、第194回日本学術会議総会における決議「日本学術会議法案の修正について」ならびに声明「次世代につなぐ日本学術会議の継続と発展に向けて～政府による日本学術会議法案の国会提出にあたって」を支持します。
日本学術会議の決議ならびに声明の詳細は、下記のウェブサイトをご参照ください。
https://www.scj.go.jp/ja/head/pdf/20250415.pdf
https://www.scj.go.jp/ja/info/kohyo/pdf/kohyo-26-s194-s.pdf
アメリカ学会 理事会有志
会長 中嶋啓雄
理事会有志
有光道生（慶応義塾大学）、石原剛（東京大学）、和泉真澄（同志社大学）、伊藤裕子（亜細亜大学）、小田悠生（中央大学）、兼子歩（明治大学）、川口悠子（法政大学）、貴堂嘉之（一橋大学）、関口洋平（フェリス女学院大学）、舌津智之（立教大学）、土屋和代（東京大学）、中野耕太郎（東京大学）、新田啓子（立教大学）、久野愛（東京大学）、二村太郎（同志社大学）、南修平（専修大学）、南川文里（同志社大学）、三牧聖子（同志社大学）、宮田伊知郎（埼玉大学）、吉原真里（ハワイ大学・東京大学）、渡邉真理子（専修大学）
第 59 回年次大会の要旨集につきましては、以下よりダウンロードのうえご確認ください。