１　設立の経緯

本学会は、東京大学法学部で「米国憲法・歴史及外交」の講座を担当していた高木八尺が中心になって１９４６年に結成された「アメリカ学会」を前身としている。この旧「アメリカ学会」は現在も高い学術的価値をもつ『原典アメリカ史』（全５巻）の編纂という大事業をはじめ、大学でアメリカ研究を選考する若手研究者の教育と育成に多大な貢献をし、現在のアメリカ研究の発展の基礎を築いた。

１９６０年代に入り、戦後教育でアメリカ研究に接し、留学経験を持つ若手の研究者の間に新しい学会結成の機運が熟し、１９６６年１月、現在のアメリカ学会が設立された。発足時の会員数は約２００名。以来３０余年の間に会員数は約６倍になり、活動・事業も規模を拡大している。

２　活動・事業

a　年次大会

年次大会は、毎年６月上旬に２日間の日程で開催される。会場校は東京地域とそれ以外の地域の交替制が慣行である。プログラムの企画と準備は常務理事と会場校の委員で結成されるプログラム委員会を中心に行われている。プログラムは、会員の自発的な研究報告である「自由論題」、多くの会員の興味を引くような幅広いテーマで行われる「シンポジウム」、より限定されたテーマによる「部会」、アメリカのアメリカ学会（ASA）との共同プロジェクトとしての英語によるワークショップから構成されている。このワークショップは日米友好基金の援助のもとに１９９０年から始められ、三年を単位にテーマを決め、本学会員と来日するASA会員とで行われるものである。１９９９年度から２００１年までは、"Globalization and American Studies" を共通テーマに企画される。１９９５年からは韓国の研究者も参加して、国際的な研究交流の場となっている。また、ASA会長と本学会会長（隔年）の会長講演も恒例となっている。これらに加えて、１９９８年度からは、研究領域を同じくするものの情報交換、親睦の機会を提供する分科会もプログラムに組み込まれている。

b　研究活動

本学会では、アメリカから著名な研究者が来日された場合には、東京大学アメリカ太平洋地域研究センター、立命館大学アメリカ研究センターなどの諸大学と共催の形で、研究者や大学院生を対象とする専門家会議の性格をもつ研究会を随時開催している。また１９９９年１月には、国立民族学博物館地域研究企画交流センターと共催で、「アメリカの公共性」をテーマに、アメリカ、韓国、トルコの研究者を発表者に交えた国際会議を開催した。

その他、立命館大学アメリカ研究センターの「京都アメリカ研究夏期セミナー」への協力、財団法人国際文化会館の日本におけるアメリカ研究総合調査にも積極的に協力、関与した。

c　アメリカ研究データベース

日本のアメリカ研究に関する著書、論文等の文献目録を作成することは、学術活動の推進に不可欠であり、本学会もそれに重大な関心を払ってきた。１９７９年までの研究業績を集めた『アメリカ研究邦語文献目録』３巻は立教大学アメリカ研究所等が中心になって刊行された。それ以降の業績については、１９９４年、東京大学アメリカ太平洋地域研究センターが文部省の科学研究費をもとにアメリカ研究文献のデータベース作成に着手し、本学会もそれに全面的に協力してきた。この事業は１９９９年でひとまず完結するが、今後は新しい情報を補充しながら、継続、整備していくことが本学会の課題である。

文献に関するデータベースと並行して、アメリカ研究者についての研究分野、研究活動などに関する情報を提供するデータベース作成が、前項で述べたように国際文化会館のアメリカ研究総合調査の事業として行われ、本学会もその作成に協力している。このデータベースも今後拡充していく必要がある。

d　海外の学会との交流

定期的に行っているものとしては、ASAとOAH(Organization of American Historians)との提携である。年次大会の項で述べた通り、１９９０年以来、ASAと共同で毎年の年次大会に二つのワークショップを企画し、また、ASA会長の講演も恒例になっている。OAHとは、毎年OAHから派遣される３名の研究者が日本の３大学にそれぞれ２週間滞在し、大学院生の指導にあたるとともに、日本人研究者との学術交流を図るもので、１９９９年度で３年目を迎えるが、実のある成果を上げている。

また、韓国アメリカ学会との相互交流が、年次大会のワークショップでの発表者の招聘と、アメリカ研究国際セミナーへの参加という形で毎年行われている。その他、ヨーロッパ・アメリカ学会の隔年大会への参加、ハワイのアメリカ研究フォーラムへの出席などの交流が、日米友好基金、USIS、アメリカ研究振興会などの財政的な援助のもとで行われている。

３　出版物

会員の研究発表の場として、『アメリカ研究』と英文ジャーナルThe Journal of American Studiesを刊行している。『アメリカ研究』は2000年に第34号を刊行。投稿による研究論文や研究ノートとともに、毎号テーマを決めて特集を組んでいる。１９８１年、不定期刊行物として出発した英文ジャーナルは、１９９６年以来年刊となり、2000年には11号が刊行された。

以上に加え、会員のエッセイ、新刊紹介、催しの案内、会務関係の情報を掲載した、『アメリカ学会会報』が年４回発行されている。

４　学会の組織

本学会の最も重要な議決機関は総会であり、通常年次大会の際に開催される。

役員は会長１名、副会長２名、常務理事約１０名、理事４０名、評議員５０名、監事３名である。任期は重任を妨げないが２年である。会長、副会長、および常務理事は理事の互選、理事は３５名が会員の選挙、５名は地域や専攻分野を考慮して会長の推薦によって決定される。評議員は理事会の推薦により会長が委嘱、監事は会員の選挙で選出される。

理事会、評議員会は年次大会の際に開催され、重要な会務の審議を行っている。日常の会務の運営は会長、副会長を中心に常務理事会が年次大会企画、刊行物、渉外、財務、総務といった責務を果たしている。

５　会員および会費

本学会はアメリカに関心を持つ研究者に広く門戸を開いているが、大学院修士課程修了以上、あるいはそれに準ずる経歴を持っていることが入会資格の基準となっている。所定の申込書に必要事項を記入の上、原則として２名の会員の推薦署名を添えて提出することが求められている。

個人会員のほか、「会の目的に賛同し事業に協力する」団体も維持会員として入会することができる。

年会費は２０００年現在、個人会員が８，０００円、維持会員が一口３０，０００円となっている。（なお、２００１年度からは、在籍大学院生は６，０００円）

６　事務局

事務局は東京大学大学院総合文化研究科附属アメリカ太平洋地域研究センター内におかれ、事務局員１名が原則週３日勤務している。事務局の住所と電話／FAX番号、電子メールのアドレスは以下の通りである。

住所：〒153-8902　東京都目黒区駒場3-8-1
東京大学大学院総合文化研究科附属アメリカ太平洋地域研究センター気付　アメリカ学会事務局
電話／FAX：03-5454-6163
メールアドレス：
ホームページ：http://www.jaas.gr.jp